イタズラ入札の目的は何!? 警察に被害届を出したら受理される?

イタズラ入札に悩む女性

皆さんの中にも、ヤフオク等のネットオークションの利用時に“いたずら入札”の被害を受けた経験をお持ちの方が多いのではないでしょうか。

今回はこのいたずら入札の目的や被害に遭った場合の対応について投稿しますので、ぜひ最後までお読みいただきたいと思います。

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いたずら入札とは

皆さん既にご存知の通り、取引を行う意思がないにも関わらずオークションに入札する行為を“イタズラ入札”と言います。

出品者にとって最も迷惑なのが商品を落札したにも関わらず相手が取引に応じないケースですが、商品代が入金されず、かと言ってすぐに再出品することもできないまま、ただ時間と労力を浪費すると言う最悪の事態に発展することも…。

本当に迷惑極まりない悪質な行為ですが、残念ながらヤフオクではこのイタズラ入札の発生は日常茶飯事であり、決して珍しいことではないのです。

目的

事が悪質なだけに当事者にイタズラ入札を行う理由を聞いてみたくなる気持ちも山々ですが、これについては①単なる悪戯、②自分と同じ商品を出品させないため、③ライバルとなる商品の価格を釣り上げることで自身の商品の落札率を上げる目的など、諸説が存在するようです。

それにしても、いずれのケースも身勝手極まりなく、正当化できる要素はどこにも見当たりません。

いたずら入札の目的
  • 単なる悪戯
  • 出品者に対する嫌がらせ
  • 自分が出品しているものと同じ商品を出品させないため
  • 自分のライバルとなる商品の価格をつり上げ、自身の商品が落札されやすくするため
  • 報復行為により相手に悪い評価を与えるた

逮捕事例

イタズラ入札を行った人物が逮捕された事例があることをご存知でしょうか。

驚かれる方も少なくないと思いますが、イタズラ入札が業務妨害に該当するケースもあり、事の次第によっては刑事事件として立件され、犯人が逮捕されることも起こり得るのです。

もちろん頻繁にあることではないものの、悪質と判断された場合には罰せられる可能性があることを覚えておきたいところですね。

被害届の提出

“いたずら入札に遭ったので警察に被害届を出した”と言う話も耳にしますが、残念ながら現実的な解決策とは言えません。

確かにイタズラ入札が業務妨害になる可能性があるものの、初めからいたずら目的で入札したことを立証することは容易ではなく、よほどのことがない限り警察は動けないのです。

先述の逮捕事例では、犯人が商品80点を落札したにも関わらずそれらをことごとくキャンセルし、出品者に対し何件もの無言電話をかけるなど極めて悪質性が高かったのですが、逆に1回や2回被害に遭ったくらいで警察が動く可能性はほぼゼロと見てよいでしょう。

お気持ちはわかりますが、別の対応を選択するのが賢明だと思います。

対応

入札の取消し

いたずら入札の被害に遭った場合、一定の期間が過ぎても相手が取引を履行しないことを確認した段階で入札を取消して下さい。

その場合、全面的に落札者に非があるわけですから“落札者都合による削除”を選択して構わないのですが、報復として悪い評価を付けられる可能性を否定できません。

しかしながら、いつまでも入札を取り消さないでいると実際は取引が行われていないにも関わらず落札システム手数料が発生してしまうと言う最悪の事態を招きかねませんので、売り上げが確定するタイミング(その月の最終日)までに入札を取り消すようにしましょう。

ブラックリストへの登録

落札者都合により入札を取り消す過程で、いたずら入札を行なった落札者をブラックリストに加えることができます。

これにより、当該落札者(同一人物が使用していると思われる別IDも含む)が自身のオークションに入札できなくなるため、今後被害に遭う確率を少しでも減らすことができるはず。

“この落札者をブラックリストに入れる”にチェックを入れるだけで簡単に手続きが完了しますので、積極的に利用を検討したいところですね。

いたずら入札申告制度

イタズラ入札の被害を受けた場合、“いたずら入札申告制度”を利用することも可能です。

これは、イタズラ入札により浪費したオプションシステム手数料の課金の取り消し、落札者からの不当な評価の削除などを要請できる仕組みであり、特に後者は報復により悪い評価を付けられてしまった出品者にとってこの上なく有難いものと言えるでしょう。

報告された落札者についてはヤフオクが利用規約に照らしチェックした上で適切な処分が下されるとのことですので、こちらも積極的に利用を検討されてみてはいかがでしょうか。

終わりに

今回の投稿では、イタズラ入札の目的や実際に被害に遭った場合の対応について投稿してきました。

本当に迷惑極まりない卑劣な行為であり、利用者のモラルが問われているのと同時に、犯人を追放するなど、オークション運営による厳格な対応が求められているのだと思います。

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